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元金に対して予め貸出機関と所定の年利率を掛けて利息額を算出し、元金と利息の総額を割賦回数で割って毎回の返済額を決定する、利息の計算方式のこと。

（例）
・元金＝10万円、アドオン料率＝月0.6％、返済回数＝10回

上記の場合の利息の総額は以下になる。
・10万円×0.6％×10回＝6000円

そしてこの場合のアドオン年利は以下となる。
・アドオン月利0.6％×12ヶ月＝7.2％

毎月の返済額、返済利息総額などが容易に計算できるという利便がある。
しかし、実質金利負担は表面金利を大きく上回る。
これは、アドオン方式は、元金が割賦返済されるにもかかわらず、利息は減らないものとして計算されるためである。
これでは消費者の誤解を生む恐れがあるため、1972年（昭和47年）に割賦販売法が改正されている。
その改正により、アドオン金利の表示を禁止して、実質年利のみの表示を義務付けている。

参考：
アドオン方式 ⇒ 英訳 ： add on system